「余命３年時事日記アーカイブ」様、2015/3/11記事
「超訳「余命３年時事日記」有事～そのとき【２】反日メディアの行方」
今更ですが、新聞・テレビなどマスメディアの偏向・捏造・隠蔽ぶりには、心底失望させられます。
昨日、首相官邸ホームページに「3.11を迎えて」と題した安倍首相のメッセージ動画がアップされていました。
3分ほどのメッセージでしたが、ひたむきに生きる被災者の人々に対する想いや、歩みは遅くとも確実に復興の道を進む現地の様子が語られていました。余計な感傷やイデオロギーはそこにはなく、ただ、被災地の人々に目線を合わせて、共に歩みたいと願うような、とても「日本人らしい」リーダーの姿があったように思います。
このような情報こそテレビニュースでノーカットで放映するべきであり、新聞で全文書き起こして伝えるべきであると思うのですが、現在のメディアには、それは望めそうにもありません。
遅ればせながら、犠牲者のご冥福をお祈りするとともに、被災地の復興を心からお祈り申し上げます。
さて、件の反日メディアの「そのとき」を考えてみたいと思います。「そのとき」つまり日本有事の際、反日メディアはどのようになると余命ブログは伝えているでしょうか。いくつかある「日本再生シナリオ」に沿ってシミュレーションしてみます。
【１】在日ヤクザ武装蜂起で反日メディア殲滅
先日の記事では、2015年7月9日以降、不法滞在という犯罪者が日本社会に蔓延することになると伝えました。不法滞在の摘発が相次ぐ中、在日暴力団などの反社会勢力が武装蜂起するであろうことは、超訳「余命３年時事日記」【16】在日武装集団でも取り上げた通りです。
「そのとき」が来たら、在日ヤクザは一定の戦闘マニュアルに沿ったかたちで武装蜂起します。余命ブログによると、その戦闘マニュアルは下記の通り。
在日ヤクザの戦闘パターン
①李承晩ラインよろしく日本人を人質に取ってテロ実行
②韓国軍服や国籍章を着用し、韓国国旗を掲げる
③投降し、戦時国際法で保証されている捕虜としての扱いを要求する
つまり武装蜂起するときは「韓国軍属」に擬態して、戦時国際法で保証されている捕虜の権利（＝自分たちを保護させる）を主張する、ということです。
朝鮮人お得意の「なりすまし」で保身を画策しているようですが、「悪手」そのものです。日本国内において武装組織が韓国旗を掲げ、軍服を着て戦闘の意思表示をすれば、それはテロゲリラの範疇を超えています。明らかな戦争です。
日本国において有事の際、他国軍との交戦資格を有する唯一の組織は、自衛隊です。だから、在日が武装蜂起すれば、警察ではなく自衛隊が動くのです。また、テロゲリラの鎮圧は、国内治安維持の上で最優先事項です。自衛隊が武力を行使するなら、その作戦は「攻撃目標の殲滅」しかあり得ません。
攻撃目標＝在日武装テロ集団＆反日メディア
「在日ヤクザの武装蜂起」シナリオにおける「攻撃目標」は当然、武装テロ集団ですが、それだけではないのです。
武装集団との戦闘となれば、彼らは戦術として「人質作戦」が日本人に対しては決定的に有効だと考えています。テロゲリラに対する初動作戦の最優先事項は、瞬時の反日メディアの破壊殲滅なのです。これはクリミア方式と言われるものです。
戦いの常識＝敵の情報・通信の遮断は最優先事項
【２】在日ヤクザ殲滅の序章
「武装工作員」を想定した自衛隊の訓練が実際行われています。表向きは中国、韓国、北朝鮮の工作員っぽく報道していますが、諸般の状況を考慮すれば、これが在日暴力団組織を指していることは疑う余地がなさそうです。
治安出動を想定し県警と陸自が訓練 小倉駐屯地 [福岡県]
2015年02月11日（西日本新聞）
県警と陸上自衛隊第４師団（司令部・春日市）は９日、外国の武装工作員が上陸し、自衛隊が治安出動したという想定の共同実働訓練を、陸自小倉駐屯地（小倉南区）で実施した。
訓練は、治安出動命令が出た際、県警と陸自が連携して工作員の発見や鎮圧ができるよう、２００６年から定期的に行っており、今回が５回目。県警から機動隊員ら約６０人、陸自からは同駐屯地所属の約７０人が参加し、対戦車ロケットランチャーなどの武器を持った工作員が、九州北部へ侵入したとの想定で行った。パトカーの先導で、陸自の軽装甲機動車部隊などが移動する訓練＝写真＝が報道陣に公開されたが、その後約４時間にわたる検問や鎮圧訓練などは非公開で行われた。
同駐屯地司令の野崎英二１等陸佐は「より実践に近い訓練にしようとしている。それぞれの特性を生かして連携していきたい」と話していた。
http://www.nishinippon.co.jp/nnp/f_kitakyushu_keichiku/article/144885
大阪に武装工作員が上陸！…と想定 府警と陸自が共同訓練
2014年11月22日（産経WEST）
大阪府警と陸上自衛隊は２１日、兵庫県伊丹市の伊丹駐屯地で共同の実動訓練をした。銃器などで武装した工作員が上陸し、自衛隊に治安出動が発令されたとの想定で、一部を除き非公開とする。
府警は機動隊などから約５０人、陸自は第３６普通科連隊の約６０人が参加し、警察車両が先導して陸自部隊を輸送する様子や、協力して連絡調整所を設置する作業を公開。訓練は夕方まで続き、検問や工作員の鎮圧手順を確認する。
府警と、大阪府などを担当する陸自第３師団は平成１４年、「治安出動の際における治安の維持に関する現地協定」を締結しており、１９年と２４年にも共同で実動訓練をしている。
http://www.sankei.com/west/news/141122/wst1411220044-n1.html
在日ヤクザが武装蜂起すれば、ヤクザもろとも反日メディアも殲滅の運命にあります。一蓮托生です。
【３】朝鮮戦争再開で反日メディア殲滅
日米は共に朝鮮半島から引こうとしていおり、朝鮮戦争が再発すれば、米国は介入せず、日本は中立宣言をもって韓国からの難民阻止に全力をあげることになる…というのは、超訳「余命３年時事日記」韓国事案【１】日米が韓国を捨てるときで検証した通りです。
韓国人は民族的に義務感と責任感が欠如しているから、戦わずして日本へ難民は殺到するであろうとの味方が主流です。この難民流入を許せば、日本という国が危うくなることは明白ですので、強硬阻止が必須となるのです。
国難に瀕しているのに「人道上…」とか「人の命の尊さ…」とか難民サイドを守ろうとする勢力は、百害あって一利なし。つまり反日メディアは即刻駆逐が必要となります。
中立宣言で国内の朝鮮人は隔離＆送還
中立宣言については超訳「余命３年時事日記」【19】朝鮮戦争再開を参照ください。
中立宣言後は、不法滞在者の強制送還と同時に国内の交戦国国民は隔離され、それぞれの母国へ送還されます。中立国の義務として交戦国には平等が求められるため、親韓メディアは機能不全になります。
朝鮮戦争再開時の自衛隊の動き
①「防止の義務」に則った中立を宣言
②国際法に基づき日本国の海路・空路を遮断
③領海・領空侵犯は撃沈＆撃墜
④「難民ガー」「人権ガー」と騒ぐメディアを殲滅破壊
自衛隊の具体的な動きはというと、まず国際法に基づいて交戦国から日本への海路・空路を遮断します。領海、領空侵犯には撃沈、撃墜をもって対応するということです。直接難民対策にあたる最前線部隊の海自にとっては、親韓反日メディアの破壊殲滅は陸自に対する最優先要求事項です。後ろから鉄砲を撃たれたら戦闘になりません。
【４】在日武装蜂起の黒幕は…
さて、再び国内における在日武装勢力によるテロの危険性について考えます。
韓国の反日スタイルは異常ですね。日々、両国間相互の悪感情は増大するばかりです。この背景に、もし韓国が「断交」とか「仮想敵国日本」というような発言だけでなく、具体的に開戦まで想定しているとしたら…？そしてそれを確かな筋の情報として日本政府が把握する状況になったら…？
そのような公式発表はおそらくなされないでしょう。しかし、日本のことです。黙って有事に備えることでしょう。
失敗した韓国の日本侵攻計画「延坪島砲撃事件」
詳細は超訳「余命３年時事日記」拡散希望【３】延坪島砲撃事件の真相を参照ください
韓国憲法第39条「動員法」と大統領令強化改正
韓国大統領の権限には、恩赦、特赦があります。兵役措置の変更権限もあります。有事における各種権限はかなり大きなものです。韓国国民は老若男女すべてに納税と国防が義務づけられています。納税、国防義務を課せられている韓国国民は有事には自動的に動員されるという考えです。
詳細は超訳「余命３年時事日記」【16】在日武装集団を参照ください延坪島砲撃事件に見られる通り、韓国は割とマジで真剣に日本に侵攻するつもりでした。そして、大統領令の強化改正に見られるように、有事の際韓国は、自動的に在日朝鮮人たち老若男女すべてを動員することができるのです。
【５】戦時法「外患罪」適用で反日メディア殲滅
【４】で述べた通り、韓国は日本に侵攻する気満々。その際日本は黙って自衛隊をJTF態勢にし、日韓開戦に備えます。日韓という国家間で紛争があれば、それは平時ではなく有事、つまり戦時態勢を取ることになります。
日本再生計画における「竹島問題からの日韓戦争シナリオ」の存在は、超訳「余命３年時事日記」【17】日韓戦争で検証した通りです。このシナリオを余命ブログでは「竹島カード」とし、日本側のタイミングで「日韓戦争」という状態を作り出せる便利なカードとして紹介しています。
日韓戦争時の自衛隊の動き
①韓国との戦闘そっちのけで国内の反日勢力を一掃
②戦時国際法を適用して国内の敵国人＝在日韓国人は拘束・送還
③在日が武装蜂起するならこれを殲滅
④北朝鮮赤十字の人道的支援で北朝鮮が「難民」受け入れ
⑤売国奴日本人＆反日メディアに外患罪を適用して一括処分
2013年10月25日韓国軍の竹島防衛演習をもって、日本領土が侵略されたという紛争事態が確定し、外患罪の適用条件が満たされました。
外患罪は、他国あるいは組織と紛争・戦争が発生した時点で成立する法律です。外患誘致罪、外患援助罪、外患予備罪、外患陰謀罪とありますが、いずれもその法意は「日本の国家としての存立を貶め、危うくする行為から日本を守ることを法益とする」というところにあります。
外患誘致罪は死刑のみという日本国憲法では最高刑ですが、その他も重刑です。売国奴処罰法ですから当然です。これについては超訳「余命３年時事日記」【18】外患罪を参照ください。
外患援助罪…外国から武力行使されたときその国の軍に参加したり協力したりする罪
反国家行為が全て対象
↓
現状の日本メディア全てが外患援助罪に該当
【６】自衛隊によるメディア殲滅作戦
では、自衛隊のメディア殲滅に関する余命ブログの記述をまとめてみます。
野田総理が政権放棄して逃げ出すほど「本気」の殲滅
余命時事日記では日本人に対しては有事における対応は外患罪という法的な手段をもってというような事態をぼかして遠慮気味に平和的記述をしていましたが、実際の表記はメディアは殲滅破壊。反日勢力は殲滅掃討という強烈なものでした。これを知った野田が衆議院を解散したのはサプライズではなかったのです。
閑話休題 アラカルト⑤
「メディア殲滅」は軍事作戦
作戦上の常識として、敵の情報、通信の遮断は最優先事項だから順序として、まずテレビ局、放送局、ネット、新聞というような流れだろうが、最初から自衛隊が出動という軍事作戦は戦争だから、設備も組織も徹底的に破壊殲滅されるだろうし、またそうしなければ戦略目的は達成できない。かなりの犠牲を伴うだろうが、反日メディアを放置した結果発生するであろう犠牲に比べれば桁が違う。日本政府に選択の余地はない。
日本再生大作戦放談会 在日対策②
実は秘密でも何でもない「メディア殲滅」
遺稿記事整理の時点ではメディア殲滅なんて記事は仰天もので、朝日や毎日の新聞各社からＴＶ各社の殲滅作戦なんてまさに妄想としか思えませんでした。余命は当初この関連は中国軍事委員会ルートと思っていたのですが、実は以前からいろいろなルートであった話だったんですね。外国人記者クラブとか在日米軍報道関係者その他の話を聞くと、こんな話は「軍事機密でも何でもない常識で話題にはならない」ということで終了。
閑話休題 アラカルト⑤
メディアはNHK以外は破壊処理
洩れ伝わる作戦計画要項は、在日武装組織は自衛隊が担当。殲滅作戦。メディアはＮＨＫ以外は破壊処理。政党及び反日勢力は民兵組織が担当。これにそれぞれ具体的な行動計画書がついていたようです。
①準備計画。テロゲリラ対策への編成変え。2014年末までの機動戦闘車配置。標的の確認。予備役と民兵の組織化と役割分担。
②自衛隊。武装勢力の殲滅及びメディアの殲滅破壊。民兵組織。反日勢力の殲滅掃討。
追記…破壊処理はNHKの「通信設備以外」とのこと
時事放談会 ウクライナ問題
メディアの殲滅破壊は30分で任務完了
また拠点配置とは有事に30分以内の展開対応と聞いております。マニュアルのどこにもないことですが2013年の中国から韓国からの情報として民主党政権において漏洩した自衛隊機密の中に関連がありますから、当たらずとも遠からずでしょう。
イスラム国 邦人人質事件の影響 ③
韓国軍に擬態した在日ヤクザ蜂起をネットで世界に発信
自衛隊はその戦闘スタイルを完全に把握しているようで、日本国内における韓国旗を掲げた戦闘を、国内だけでなく世界に報道する意味でネット中継を考えているらしい。
永住者カードと強制送還
個人的意見を申しますと、在日朝鮮人・売国政党・反日サヨクなど数ある反日勢力の中で最大級に罪深いのが、反日メディアであると思っています。「メディアの欺瞞」に気づくことから、戦後レジームからの脱却や日本人の覚醒がはじまるのではないでしょうか。
ある日突然、TV全局が砂嵐、ラジオもネットも不通…なんてことになれば、「そのとき」が到来したということでしょうね。
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改訂履歴
なし
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