ソロス氏「中国経済、ハードランディング不可避」
というより…只今、絶賛！ ハードランディング中だそうです（笑）
中国のハードランディングは不可避─米投資家ソロス氏＝通信社
ロイター、2016年 01月 22日 12:35 JST
［ニューヨーク ２１日 ロイター］ - 米著名投資家のジョージ・ソロス氏は２１日、中国経済がハードランディングし、世界的なデフレにつながる恐れがあるとの見通し示した。
ソロス氏は世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）が開催されているスイス・ダボスからブルームバーグＴＶに対し、「ハードランディングは不可避」と言明した。「これは予想ではなく、実際に目にしていることだ」と述べた。同時に、中国が十分な資源や３兆ドル規模の外貨準備高を持っていることなどを踏まえ、同国がハードランディングを「乗り切ることは可能」との認識を示した。
中国経済減速の影響は世界全体に波及するとし、中国情勢に加え、原油や商品価格の急落がデフレの根本的な要因になるとも指摘した。
また、米Ｓ＆Ｐ総合５００種をショートに、米長期国債をロングにしていることを明らかにした。
分かりやすく言うと…
爆買い爆弾満載の大型爆撃機が…轟炸は中国語で爆撃の意。ソビエトのTu-16 爆撃機を国産化した機体。
街にハードランディング～…大爆発！
市民も巻き込んで跡形なし…
画像：richardkoshimizu's blog 様、2015/08/17記事、「天津大爆発を考察。」
経済、オ…ワ…タ…
日米 m9｡ﾟ(ﾟ^Д^ﾟ)ﾟ｡ﾌﾟｷﾞｬｰﾊﾊ八八ﾉヽﾉヽﾉヽﾉ ＼ / ＼/ ＼
画像：中国人の戯言～大中華思想～様、2015年06月26日記事
【中国人の反応】アイヨ！株価が下げ止まらないアル！！！上海株が7％を超える暴落で2000銘柄近くがストップ安！！
もう爆買い不能…
大口の買い手がなくなって油も値下がり
（ガソリンが安くなるのは嬉しいけど）
※2016.1.25追記、原油価格下落について
価格下落を狙った米国の原油輸出解禁、これに中国経済減速の影響が重なる
【アメリカを読む】今や世界一の産油国・米国がついに原油輸出を４０年ぶりに解禁 その狙いとは… 産経ニュース、
価格下押しで露に打撃
こうした業界の要望と歩調を合わせるかたちで原油輸出解禁を後押ししたのが、ウクライナ東部に事実上の軍事介入を行ったロシアや核開発への疑惑が拭えないイランへの警戒感だ。マコネル氏は声明のなかで、「ロシアがエネルギー資源を外交政策のツールとし、イランがエネルギー資源を国力の重要な構成要素だと考えていることは秘密でも何でもない」と指摘。米国が原油輸出を解禁するのは、国際市場の原油価格に下押し圧力をかけることで、原油輸出国であるロシアやイランの経済にダメージを与える狙いもあるというわけだ。 （中略）
激化するシェア争奪戦
ただし米国が原油輸出を解禁しても、すぐに買い手が見つかるとは限らない。経済減速のなかでも原油輸入を増やしている中国は米国企業にとって有力な市場といえるが、すでに中国の輸入の６０％を供給するＯＰＥＣ加盟国による長期契約で固められている。アナリストからは「ＯＰＥＣはそう簡単には中国市場を米国企業に譲らない」として、価格競争の激化を予想する声もあがる。 （後略）
ソロス氏は、か～な～り、やることやってる投資家
「イングランド銀行を潰した男」なんて呼ばれてるくらいです
（ソロス氏の仕事っぷりは添付資料参照）
メディアで発言するということは、自分は既に準備完了してるんでしょうね
他の投資家が追随するであろうことは予測できますし。
次は「人民銀行を潰した男」になるのか？
それとも「中国共産党を潰した男」になるのか？
はたまた「やっぱり中国は張子の虎、大して儲からなかったよ」でしょうか？
お知らせ、以上
以下、添付資料
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wikipedia-ジョージ・ソロス
ジョージ・ソロス（George Soros、1930年8月12日 - ）は、ハンガリー・ブダペスト生まれのハンガリー系およびユダヤ系アメリカ人の投資家・投機家、慈善家。ハンガリー名はショロシュ・ジェルジ（Soros György）。
「イングランド銀行を潰した男」（"The Man Who Broke the Bank of England"）の異名を取る。
信濃注：ソロス氏の仕事っぷり紹介
概要
投資家及び慈善家であると同時に、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスで哲学の博士号（Ph.D.）を得た哲学者、自由主義的な政治運動家、政治経済に関する評論家としても広く認められている。自身を「国境なき政治家（"stateless statesman"）」と称す（この呼称はもともとマケドニアの元首相ブランコ・ツルヴェンコフスキから与えられたものであり、それを気に入ったソロスが以来自称するようになった）。
また、ブルームバーグの億万長者ランキングによれば彼は、2015年9月の時点で世界で24番目に、米国で17番目に裕福な個人である[2]。個人資産は277億ドル[3]（2015年9月）。
ヘッジファンドがまだその呼称さえ確立していなかった黎明期の1969年にファンドを立ち上げ投資家としてのキャリアを開始する。2010年時点のソロスのファンドの運用資産は270億ドル。
信濃注：
・2010当時の1ドル95円換算で2兆5000億円
・2015.1.23現在の1ドル118円換算で3兆1000億円
・日本経済、円相場の推移（1995～2015.4）、バブル崩壊～アベノミクス
…◎地盤沈下する「円」＝再浮上、経済再生がカギ【戦後７０年】、時事ドットコム
…※記事などの内容は2015年4月15日掲載時のものです
（中略） 2011年1月26日、ファンドでの投資活動から引退したことを明らかにした。同年7月26日、ソロス・ファンド・マネジメント内の外部投資家資金を全額年内に返還することを決定。
また、1979年に始まるソロスの慈善事業への寄付金総額は、2015年までに120億ドルを超えた[4]。 （中略）
クリントン政権時代にはソロスの著書に共鳴したクリントン大統領によって外交問題評議会 (CFR) に在籍した。ソロスはまた、ビル・ゲイツやウォーレン・バフェットらと共に、（超）富裕層への一層の増税を求める共同声明に名を連ねている一人である[5]。
なお、ソロスの財団は一時期ウィキメディア財団のための基金を創設した大口寄付者でもあった。
経歴 （抜粋）
1930年、ハンガリー・ブダペストのユダヤ人家庭に二人兄弟の次男として生まれる。父親は弁護士でエスペラント作家のティヴォドア・ソロス（Tivadar Soros）。
1969年、ジム・ロジャーズ（彼もやがて世界的に有名な投資家となる）と共にファンド（後のクォンタム・ファンド）を設立。
1980年、ジム・ロジャーズと訣別。
1992年、イギリス政府の為替介入に対抗してイギリスの通貨ポンドへ空売りを行い、15億ドルとも言われる利益を得る。この一件により、「イングランド銀行を潰した男」の異名を得る。
1998年、クォンタム・ファンドがその規模（運用資産）において世界最大のヘッジファンドになる。
2000年、インターネット・バブルの崩壊によって60億ドルを失う（これは同バブル崩壊によって損失を被ったあらゆるファンドの中でも最大の損失額に相当する）。ファンドの規模は100億ドルから40億ドルへ縮小。
2010年、ファンドの規模が史上最高額の270億ドルに達する[6]。
2011年1月26日、世界経済フォーラム（ダボス会議）に出席するため訪れていたスイスのダボスにて、投資から引退し、それまで注力していた慈善活動や新経済概念の構築に力を入れることを表明。
2011年7月26日、ソロス・ファンド・マネジメントは外部投資家から受け入れていた相対的に少額の投資金を年内に全額返還することを表明。
2013年、アベノミクスの量的緩和政策による円安相場で10億ドルの利益を得る。また同年にクォンタム・ファンドは、55億ドルもの利益を上げた。これはヘッジファンド史上最高額であるという。
ビジネス
通貨投機
信濃注：「イングランド銀行を潰した男」になったエピソード
1990年代初頭のイギリスは、1989年の東西ドイツ統合や欧州経済共同体の域内資本移動活発化による資本流出、欧州各国の不況、イギリスのサッチャー政権を初めとした各国政府の財政健全化策の影響等によって経済成長が後退し、失業率が上昇を見せ始めていた。
弱い経済の中、イギリスは欧州為替相場メカニズム (ERM) に従い、自国通貨ポンドと欧州他国通貨との相場を、将来の欧州共通通貨ユーロ導入に向け、一定範囲に固定する政策を取っていた。
1992年になると欧州経済圏統合の形を具体的に定めたマーストリヒト条約が調印され、その中で「政治統合無しの通貨統合を行う」と謡われていたことから、ユーロ導入が進むことでユーロ採用国が自国経済調節のため打ち出す金融政策の柔軟性は失われて行くであろうことが予想された。
イギリスは共通通貨導入に向けたこれらの制約によって、効果的金融政策の手段の一部を欠いていた。欧州経済が不調な中で1992年9月、同様に経済が後退期に入りつつあったイタリアが自国通貨リラを7％切り下げた。
以前よりソロスは彼の部下スタンレー・ドラッケンミラー（Stanley Druckenmiller）（後に世界的に著名なヘッドファンドマネージャーとして知られるようになる）と共に、イギリスの経済力に比して通貨ポンドが政府により無理に高く固定されていると考えていた。イタリアによるリラ切り下げを契機として彼らは短期間に巨額のポンド売りを行った。これによりポンドは大きく下落した。イギリスはユーロ導入に向けポンドをERMのルールに基づき固定させる必要があったため、イギリス政府・財務省はポンドの下落に対し買い向かったが、資金が尽き、固定相場制を解きERMを脱退、ユーロ導入を断念した（ポンド危機）。
「ブラック・ウェンズデー」とも言われたこの一連の出来事（通貨危機）は、結果的に「英国病」に苦しんでいたイギリス経済が改善するきっかけとなったことから、現在では「ホワイト・ウェンズデー」とも呼ばれている。イギリスがERMを脱退しユーロ導入を断念して以後、イギリス国内経済は、1993年より2008年まで長期に渡り失業率の改善・安定経済成長・安定インフレ率を実現した。
政治的見解
中国について
2010年11月にソロスは「米国から中国への、パワーと影響力の本当に驚くべき、急速な遷移があり、それはちょうど第二次世界大戦後の英国の衰退と米国への覇権の移行に喩えられる」と述べ、更に「今日、中国は活発な経済のみならず、実際に、米国よりもより機能的な政府を持っている」という議論を呼ぶであろう意見を述べた[25]。
しかしながら2012年10月には「成長モデルが息切れしつつある」と述べ、成長が鈍化しているとの見方を示したほか、2013年5月には、高利回りの金融商品「理財商品」が、「リーマン・ショックの引き金となったサブプライム・ローンと似ている」とし、2014年1月には、「中国の成長モデルはすでに力を失っている」と指摘した[26]。
同月にはまた、「近いうちに中国経済は完全に崩壊する」との見通し示し、「世界経済にとって脅威なのは米国の予算崩壊でもユーロ圏の問題でもなく、中国の財政問題にある」と述べ、「（高利回りの金融商品「理財商品」が蔓延っている）中国の飛躍的な経済発展を支えるモデルは、（リーマン・ショック以前の）2008年以前の米国経済に類似しており」「いかなる改革も中国を救うことはできない」と考えているという[27]。
なお、ソロスはかねてから中国の──これまでのところそれなりの広範な国民からの支持を得てもいる──一党独裁体制は中国経済の崩壊と共に終焉を迎えるだろうとの見通しを示してきた。
更に、2015年3月に、Boomberg TVに出演したソロスは、中国の現状について「（これまでの輸出依存型経済から）内需主導型経済への移行が失敗した場合、彼らは国を束ね権力を維持するために外部との紛争を作り出す可能性があり、ゆえに我々は第三次世界大戦の瀬戸際にあると言っても過言ではない」と述べた[28]。
同年5月19日の世界銀行におけるブレトンウッズ会議でも「中国経済が悪化すれば、第三次世界大戦が起きる可能性がある」と発言。同時に「米中両国は経済における協力関係を強化し、第三次世界大戦が発生する可能性を減らさねばならない」「米国は人民元を新たにIMFの特別引出権 (SDR) の通貨バスケットへ編入するために譲歩すべきだ」と述べた[29]。
また翌6月12日には中国株の大暴落が起こったが、ソロスは暴落前に保有していた中国株のほとんどを売り払っている。
信濃注：中国株を暴落前に売る、つまり、高値で売る。きちんと仕事はしてますね。
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改訂履歴
※2016.1.25、解説追記、原油価格下落について
※2016.2.28、リンク変更、変更前のリンクは以下
【研究ノート】 日本経済、円相場の推移（1995～2015.4）、バブル崩壊～アベノミクス
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