【信濃雑感】 中国崩壊、チャイナボム、ポチッとな？

中国に仕掛けられたチャイナ・ボム
いよいよポチッとな？？

起爆装置は株式＆人民元（FRB）のハイブリッド型？
爆薬の本命は借金ボム？
補助爆薬は不動産ボム、株式ボム、その他？
相互配線で連鎖爆発？



これまでの中国経済ボムいろいろ

・仕掛けOK、予行演習OK　遅延信管？　ゆっくり燃焼？　「不動産ボム」
・2015年6月、中途半端に爆発した「株式ボム・第一弾」
・2015年8月、これまた中途半端に爆発した「株式ボム・第二弾」
・2015年8月、これは怖い…　「天津・危険物倉庫ボム」（天津港一時使えず）
・2015年12月、毎年冬に予行演習か？　「大気汚染ボム」（工場稼働制限まで発動）

他にもあるあるチャイナボム

・じわじわ効くボム…治安ボム、水質汚染ボム、土壌汚染ボム
・借金ボム…外債ボム、地方債ボム、AIIBボム、人民元ボム（FRBボム）、連鎖倒産ボム
・米中戦ボム…南シナ海ボム、おまけの三峡ボム（攻撃されたら被害甚大）
・北朝鮮ボム…核ミサイル

借金ボムの一例：　外貨建て債務返済不能からの連鎖倒産

１．人民元安になると、1ドルあたり交換する人民元がたくさん必要になる
２．外貨建て（ドル建てなど）借金を払うための人民元がたくさん必要になる
３．とある企業（とある地方政府）「おいおい払えね～よ～、稼ぎは変わってね～んだぞ（怒）」
４．取引企業「うちへの支払いは頼むよ（怒）」
５．とある企業（とある地方政府）「そんなこと言ったって、あんたんとこにも払えね～よ～（涙目）」
６．取引企業「…（泣）」
７．取引企業の取引企業「えっ…じゃあ、うちにも払ってくれないの？　…（泣）」
８．連鎖倒産

借金ボムの一例：　株式ボムからの連鎖倒産

…相当に大損しないとこんなことはないと思いますが

１．とある金持ち（または企業）「大損こいたわ、もう借金払えん…」
２．取引企業（または銀行）「えっ…」（銀行なら担保物件取り上げ）
３．取引企業の取引企業「ええ～…」（あとは上記と同じ）
４．連鎖倒産



チャイナ劇場・・・

ボス～、失敗続きだったの～？
配線間違えちゃったの～？
仕込んだブツがバレちゃったの～？
今度はきっちり頼むよ～

下っ端
お待ちアル～　配線おわり　チャイナボム
ブツ・バレないアル　お手当て早く

ボス
遅すぎる…　日本じゃ無線　標準装備…
褒美は事後だ　それポチッとな？　…



以上、妄想でした。

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添付資料

余命3年時事日記　まとめ年表（日米中露韓朝、日米中韓が中心）
中国崩壊（政治・治安・経済・環境）
【研究ノート】　中国崩壊（経済・環境・治安）、2016.1、重要記事リンク
【研究ノート】　中国崩壊（経済・環境・治安）、2015.12以前、重要記事リンク
中国、三峡ダム攻撃時（決壊時）の被害は？



余命ブログ、2016年1月5日記事「409 不買の恐怖」より抜粋して引用
　いよいよ４日から事始めだが、政治経済、まあいろいろ大変なことになっている。
　中国の株価暴落は、昨年中、何度も話題にしてきたことで驚くことはないが、まだ大口取引の規制が解除されていない段階でのこの暴落は中国にとってはつらかろう。介入能力にも限界が見えていて、最悪の場合は韓国も道ずれの可能性がある。５日は注目だ。



【揺れる市場】中国、取引停止措置を中止　株式市場混乱でわずか４日で撤回　管理の甘さを露呈　
産経ニュース、2016.1.8 06:41
　中国の上海と深センの両証券取引所は７日夜、相場の急変動を防ぐため今月４日に導入したばかりの緊急の取引停止措置「サーキットブレーカー」の運用を取りやめると発表した。８日から実施する。４日に続き７日も同措置が発動され、株式市場がかえって混乱したことに対応するのが狙い。中国市場の管理の甘さが露呈した格好だ。８日以降の取引に悪影響を与える可能性がある。（後略）



【揺れる市場】中国リスク再燃「強権だけでは市場を制御できない」世界経済振り回す未熟な市場露呈　産経ニュース、2016.1.7 19:23
　株価急落による「中国経済リスク」が再燃している。株式市場の相場急変時に取引を打ち切る「サーキットブレーカー」制度が、適用初日の４日に続いて７日も再度発動され、中国の証券当局は緊急株価対策を打ち出した。だが、昨年夏の株価下落局面以来、当局の対策は後手に回るものばかり。人民元対ドル相場の先安感も追い打ちをかける。市場に振り回される中国が、規模の大きさだけで世界経済を振り回す構図もみえる。
　上海と深センの両取引所では７日、サーキットブレーカーの緊急発動で午前中にわずか１５分ほどしか売買が行えない事態に陥り、この日の取引を打ち切った。（中略）
  　こうした中で証券当局は同日、上場企業の大株主を対象にした株式売却禁止の措置を、期限切れとなる８日以降も継続する措置を発表した。この措置は昨夏の株価急落を受けて導入したが、期限切れ後に相場下落を予想した投資家が売り急いだ。緊急措置とはいえ場当たり的な対応ばかり果てしなく続く無策ぶりだ。（中略）
 　一方、中国人民銀行（中央銀行）が７日発表した外貨準備高で、昨年１２月は単月で過去最大の１０７９億ドルの下降となった。ドル売り元買いによる市場介入が原因とみられる。だが７日の上海市場では元の対ドル相場が２０１１年２月以来の安値に下落。元安に歯止めがかからない展開だ。（後略）



中国当局 株価急落で新たな措置発表
NHK NEWS WEB、1月7日 16時06分
　（前略）中国では去年６月以降、株価が大幅に下落したことを受けて、中国当局は、株価の下支え策を相次いで打ち出してきました。このうち、上場企業の大株主などに半年間、株式の売却を禁じた措置が８日に期限を迎えることから、投資家の間では株式を売る動きが強まるのではないかという懸念が強まっているなか、中国の証券監督当局は７日に新たな措置を発表しました。
　それによりますと、上場企業の大株主は、今後３か月間、株式市場で株式を売却する場合、各企業の発行済み株式総数の１％を超えてはならないとしているほか、売却する際には、１５営業日前に公表することなどが義務づけられます。
　中国の株式市場では、年明け以降、株価が大幅に下落し、７日も株価の急な変動を抑制する制度が発動され、取引は開始から僅か３０分ほどで打ち切られました。中国当局としては、企業の大株主が大量の売り注文を出すことを制限する新たな措置を打ち出すことで、市場の先行きに対する投資家の懸念を和らげ、株価の急落を防ぐねらいがあるものとみられます。



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おわり
※2016.1.8、添付資料追加（18：20）、余命ブログ、2016年1月5日記事「409 不買の恐怖」より抜粋して引用
※2016.1.9、添付資料追加、「余命3年時事日記　まとめ年表（日米中露韓朝、日米中韓が中心）」
※2016.1.17、リンクのタイトル変更、「【研究ノート】中国崩壊（経済・環境・治安）、重要記事抜粋」>>「【研究ノート】中国崩壊（経済・環境・治安）、2015.12以前、重要記事抜粋」
※2016.1.17、リンク追加、「【研究ノート】中国崩壊（経済・環境・治安）、2016.1、重要記事抜粋」
※2016.2.28、リンク名変更
変更前「【研究ノート】・・・重要記事抜粋」 >> 変更後は以下
【研究ノート】　中国崩壊（経済・環境・治安）、2016.1、重要記事リンク
【研究ノート】　中国崩壊（経済・環境・治安）、2015.12以前、重要記事リンク