真・土無様（真・カミカゼブログ）「ハードランディングのシナリオ」は危うい文書

　ご存知のように言論の自由は誰にでもありますね。真・土無様の文書も一つの言論、一つの見方と言えます。もちろん、私にも言論の自由はあります。本稿では私の見方を紹介させていただきます。読者の方々への注意喚起となり、判断材料の一つとしていただければ幸いです。



結論：　「見方によっては」シリーズものの洗脳とも受け取れる。

　全５回のうち、第１回、第２回はありそうな「仮定の一つ」を提示。第３回記事で危険と思われる「仮定」が入り混じる。第４回記事は再びありそうな「仮定の一つ」を提示。第５回記事で？な「仮定」、暗黙の「仮定」が入り混じる。
　ネットに不慣れな方が読んだ場合、信じ込んでしまう可能性がある。



※もちろん、真・土無様の意図なんて分かりません。（2016.3.18、20：30、この1行追記）
※真・土無様の名誉のために言います。閲覧も信用も「最後は個人の自由ですが。」



参考記事

・有事対応、短編記事リンク集（有事とは人の命がかかった実戦です）　2016.3.13
・？なブログリスト（閲覧は読者さんの自由ですが）　2016.3.16
・読者投稿、1％の確定意見と99％の不明意見、ときどき再検証が必要　2016.3.15



以下、逐一、反論していきます。

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真・土無＆みなさま 2016年3月18日 ハードランディングのシナリオを考える５
ournamekamikazeのブログ様、2016-03-18 10:44:09

シュミレーションゲーム投稿です。

（中略）

※信濃注：以下、第１回分

何らかの理由で南北朝鮮の軍が大規模交戦。
日本政府は即時に「中立宣言」を出すものとします。
韓国政府は国民総動員令を出し、国民全員を軍属だと宣言します。
中国政府は日本には迷惑をかけていません。
韓国内で阿鼻叫喚の大パニックが発生します。
一部の者は海路で脱出を試みますが、大半の国民は脱出できません。

日本政府は在日韓国人・朝鮮人に国外退去のために出頭するよう呼びかけます。
テレビ・ラジオの報道の自由はなくなりました。
警察・自衛隊をフル動員し、重要施設の警備を行います。 （第１回ここまで）



信濃注：　第１回記事について
ここまでは一般的な「仮定の一つ」だろう。
しかし、これも仮定であって予定ではないことに注意。
（以上）



※信濃注：以下、第２回分

普段の生活にとって身近な警備対象の重要施設として、以下のようなものが挙げられます。
主要交通ターミナル（駅やバスターミナル）、繁華街、銀行、大病院、学校、
大手商業施設、ショッピングモール、ホテル・旅館

韓国・朝鮮人の逃亡を防ぐため、日本各地に検問が設置されました。
長距離移動は実質的に不可能となりました。
バス・鉄道・飛行機は全面的に運行をとりやめます。
高速道路は通行止め、国道にも検問が設置されます。

銀行からお金を下ろすのは不可能です。ATMも使えません。

宿泊施設（ホテル・旅館）は全て利用不可能になりました。
逃亡拠点に使われることを防ぐためです。
大きいホテルは、警察等が利用するための活動拠点になっています。

通信手段は制限されます。通話もインターネットは無理、
安否確認は、災害用システムを使用することで可能です。
テレビ・ラジオ・防災無線は繰り返し、政府の広報を放送しています。
外出を出来る限り控えるよう、防災無線で繰り返し指示がでます。

病院も大病院は暴動などの被害者収容を可能にするため、活動が制限されます。

自治体は、大震災のような災害があったときに準じた対応で、
学校の体育館などを避難場所として準備します。

避難所には、食料などの物資が搬送されますが、
輸送を行うのは指定公共機関である輸送業者（日本郵便、ヤマト運輸、佐川急便等）です。
（第２回ここまで）



信濃注：　第２回記事について
ありそうな「仮定の一つ」だろう。
しかし、これも仮定であって予定ではないことに注意。
（以上）



※信濃注：以下、第３回分

 強制送還対象でないものは、
・原則、自宅待機となるでしょう。
住民票にて強制送還対象がいると判断される家は、自治体の者が訪問し、
強制連行となります。（もちろん、警察か自衛隊同伴です。）
・一部の集落（主に外国人がいない過疎地を想定しています）では、
自治体により公民館などへの自主避難が呼びかけられる可能性があります。
この場合は協力しましょう。
・自宅から遠い場所にいる人はまず、避難場所に誘導されることになります。
避難場所といいつつも、強制送還対象でない者のシェルターです。
身分証の確認が行われ、強制送還対象かどうか判別されます。
本人証明ができない者（自治体の保有する、国籍が明記されている住民票の
元データに対して照会されます）は入ることができないか、少なくても隔離されます。



信濃注：　第３回記事前段について
ありそうな「仮定の一つ」だろう。
しかし、これも仮定であって予定ではないことに注意。
（以上）



 私は、「戸籍謄本」単体では、身分証としては不適切だと思います。
「戸籍謄本」では名前と、日本国籍を有することはわかりますが、「住所」の情報がありません。
住所の情報を得るためには、あわせて「戸籍の附票」
（戸籍の表示、氏名、住所、住所を定めた年月日を記載）が必要になります。
私の意見としては、日本国籍であることを証明するには、
「住民票」（戸籍の表示＝日本国籍証明をしてもらう事が可能です）の使用を推奨します。
「住民票コード」を表示した住民票（デフォルトでは表示されないので、コードの記載を
指定する必要があります）があると、個人の特定が用意になります。
まとめると、住民票が最も価値があります。

また、住民票・戸籍謄本には写真がないため、書類を誰かに横取りされ、
なりすまされる可能性があります。（いわゆる背乗り）
このため、できれば写真付き身分証を含む、複数の身分証を持ち歩き、
自分は背乗りではありませんよ！と強くアピールできるほうがよいと思われます。



信濃注：　第３回記事中段について
　これはこれで一理あるだろう。しかし、戸籍謄本が不適切とは言い切れない。少なくとも日本人であることは証明できる。なお、写真付身分証とセットで持ち歩くことができるのは、写真付身分証を持っている方だけ。
参考記事　有事の身分証明は必須、余命さんメッセージ他
（以上）



外出している者は、強制送還対象者である確率がどんどん上がります。
危険がどんどん増していくので、日本人は外出しないほうが賢明です。
強制送還対象者が、一般人の自宅を襲撃するリスクはあるものの、
襲撃することにより自分の居場所を伝えるリスクのほうが大きいので、
自宅襲撃の可能性はそこまで高くないと思います。
また、襲撃を試みるものより日本人のほうが人数が圧倒的に多いので、
あなた自身が襲撃される確率は意外と低いと思われます。
ただし。強制送還対象者が商店（コンビニなどを想定）を略奪する可能性はあります。
食べるものを確保しないといけないので・・・

この時点での自発的な自警団の結成は非常に危険です。
武器を持った強制送還対象者の集団か、それとも日本人の自警団か、
判断が困難であるため、警察・自衛隊がすぐに対処することは困難です。
特に、ユニフォームなどによる識別が困難な場合、警察・自衛隊に
誤射される可能性や、同士討ちになる可能性があります。
また、練度が低い自警団の場合、強制送還対象者に武器を奪われ、
返り討ちにあう可能性があります。
相手は窮鼠猫を噛むような命がけの集団です。
自警団による警備は、この時点では絶対にやめてください。
プロに任せましょう。
（第３回ここまで）



信濃注：　第３回記事後段について
　危険と思われる仮定が入り混じっている。ネットに不慣れな方が読んだ場合、信じ込んでしまう可能性がある。
「・・・自宅襲撃の可能性はそこまで高くないと思います。・・・あなた自身が襲撃される確率は意外と低いと思われます。・・・」
　こんなことは仮定次第で何とでも言える。自衛隊・警察がいないところを見計らって、敵が集団で襲撃してくる可能性はないのか？ハードランディングが危惧される現段階で、情報発信者がこんなことを書いて下手に安心させてはいけないと思う。
　有事は平時と違う。加えて、不測の事態はあり得る。警戒するのが当たり前。ネットに慣れた方々はすぐに看破して「何言ってんだよ」で済むと思うが、ネットに不慣れな方々は信じ込んでしまう可能性がある。余命読者さんが全国で1％に満たないことも考慮する必要あり。
「この時点での自発的な自警団の結成は非常に危険です。・・・判断が困難であるため、警察・自衛隊がすぐに対処することは困難です。・・・自警団による警備は、この時点では絶対にやめてください。・・・」
　そもそも、自衛隊・警察がいれば自警団の出番はない。プロがいればお任せするのが当たり前。プロの足を引っ張ってはいけない。問題は自衛隊・警察の手が行き届かない場合、あるいは、手が行き届かない場所。自衛隊・警察の人数が限られている以上、手が行き届かない場合、場所があることは十分に考えられる。
　もしも私が敵側ならばこう思うかもしれません。「真・土無さ～ん、ありがとよ～、おかげさんでやりたい放題だぜ～、ヒャッハー」
　自警団は敵に対する抑止力になる。状況によっては自警団が避難誘導することもできる。
（以上）



※信濃注：以下、第４回分

朝鮮半島では、韓国政府が崩壊、在韓米軍は在韓米国人を救出して撤退、
そして北朝鮮政府が朝鮮半島全土を掌握したと宣言します。
数日間にわたる第二次朝鮮戦争は、北の勝利で終結しました。
この時点で、中立宣言は意味をもたなくなります。

強制送還を逃れた在日韓国・朝鮮人（正当なビザをもって滞在していた人も含みます）も、
少数ですが残っています。戦争継続期間が短ければ短いほど、残っている数が多いです。
大地震があった後、ゆっくりと復興していくように、日本の社会は元通りに戻っていきます。

自宅待機の指示も解除されました。
電話やインターネットも使えるようになりました。
公共交通機関も徐々に運行を再開しています。
長距離移動はまだ困難で、また、頻繁に検問を見かけます。
銀行でも、小額ならお金を下ろせるようになりました。
学校の再開はもうしばらく先でしょう。

しかし、日本国民の間では、朝鮮戦争の影響によるストレスがまだ非常に高まっています。
理性的に考えられる人もかなり少なくなっています。

マスメディアの中の人は、鬱憤ばらしをやりたくてたまりません。
（第４回ここまで）



信濃注：　第４回記事前段について
再び、ありそうな「仮定の一つ」。
しかし、これも仮定であって予定ではないことに注意。
（以上）



※信濃注：以下、第５回分

北朝鮮政府は韓国政府の解体、および韓国パスポートの無効化を宣言します。
韓国パスポートの保有者全員に対し、北朝鮮への「一時帰国」、住民登録を要求します。
再出国が許されるかどうかは別の話ですが・・・

日本政府は韓国政府の消滅と北朝鮮政府と国交がないことを口実に、
（旧）韓国籍の人間に、在留資格の消滅を宣言します。
一定期間内に日本から退去しないかぎり、不法滞在とみなすことにします。
帰化者については混乱を避けるため、現時点では帰化取り消しになりませんが、
将来的には、帰化が取り消されるリスクがあります。
北朝鮮政府が、「本来なら自国民（＝元韓国国民）が国籍離脱を済ませていない
にもかかかわらず、日本政府が不法に国籍を与え、我が国（北朝鮮）の国民を
我が国から強奪している」と言い出した場合、日本政府は北朝鮮の主張を
受け入れる可能性があります。両国にとってメリットがありますので。



信濃注：　第５回記事前段について
再び、ありそうな「仮定の一つ」。
しかし、これも仮定であって予定ではないことに注意。
（以上）



日本から退去させられる韓国・朝鮮人身柄の引き渡し先としては
本来なら朝鮮半島が適切なのでしょうが、北朝鮮にはまともな空港がなく、
南朝鮮は混乱が激しいので、中国とロシアが「一時的に」「人道上の理由で」
身柄引受国になる可能性があります。
その後どうなるかは日本人にとってはどうでもいい話です。



信濃注：　第５回記事中段について
　上記は？な「仮定」。財産付きで引き渡すと仮定した場合、朝鮮半島が身柄引受けを放棄するだろうか。財産は戦後の復興資金になるはず。
　もちろん、これも仮定であって予定ではないことに注意。
（以上）



ただし、日本政府としては、韓国・朝鮮人の追放の代償は大きすぎます。
実は、合法的にマスコミを沈黙させる術が考えられません。
（超法規的でない、現実的な手段があったら教えてください。）
マスコミの上層部を何らかの理由で一斉逮捕するのは困難です。
外患罪、内乱罪、破防法、このような強力な法律の適用は困難です。
仮に逮捕・立件しても、司法の場で認められるかどうかは別の話ですし、
国際社会からの批判も大きいと思われます。
長い目で見たら、日本政府にとって圧倒的に不利な展開です。



信濃注：　第５回中段について
　紛らわしいが、これは南北戦争終結後の話。第４回で南北戦争が終結したという仮定になっている。有事が過ぎれば事実・真実を検証するのは当たり前。マスコミを沈黙させる必要はない。現在にあってはデジカメ、動画が当たり前という事実も抜けている。
　もう一点、これには在日韓国・朝鮮人、および、マスコミの行状を国民が知らないという仮定が「暗に」入っている。過去から現在に至る在日韓国・朝鮮人、および、マスコミの行状を含めて、事実・真実を検証することが必要。隠蔽されるような場合には、私たちが事実・真実を拡散し、民意を示す必要がある。
　短期的（数か月～数年）には日本叩きがあるかもしれない。しかし、長い目で見た場合（数年～数十年）、事実・真実を拡散させるに伴って、日本にとって圧倒的に有利な展開になると思う。戦後７０年の清算をするにあたって、短期的（数か月～数年）な批判を恐れるだけではいけないのではないか。清算後、数十年～数百年に渡る、子々孫々に渡る利益の方が大事であろう。
　どんなに捏造・隠蔽しようとも、事実・真実は必ず浮かび上がる。また、国民は日本と日本人の名誉のために、事実・真実を伝える必要があると思う。
「時が熱狂と偏見とをやわらげた暁には
また理性が虚偽からその仮面を剥ぎとった暁には
その時こそ正義の女神はその秤を平衡に保ちながら
過去の賞罰の多くにそのところを変えることを要求するであろう」
靖国神社境内、パール判事顕彰碑、碑文
（以上）



日本国憲法では検閲は禁止されているため、マスメディアを許可制にすることは不可能です。
一部のテレビ局に対し、株式の外国人投資家の保有比率や、不公平な報道を口実に
停波させることは原理上可能ですが、新聞社をだまらせることができない以上、
マスメディア全体への強力な干渉は不可能です。

マスメディアが政府に対する不満を大々的に放送し、
ストレスが溜まった多くの日本国民が同調する、最悪の展開を迎えます。
テレビはぎりぎりまで抑えることは出来るにしても、紙媒体は難しいでしょう。



信濃注：
　詭弁だと思う。南北戦争終結後にメディアを抑える必要はない。理由は上記の信濃注と同じ。
（以上）



意外なことに（私もこの連載を始める前までは気づきませんでしたが）
朝鮮戦争再開～日本政府中立宣言～有事法制発動、日本にいる韓国・朝鮮人の追放の
ハードランディングは日本政府にとって、「絶対に避けたい展開」となります。
日本政府は最悪の事態を想定して準備はしているでしょうが、
できるだけ回避する方針をとるでしょう。

背理法による証明のような考え方ですが、日本政府にとって都合がいい展開を導くには
このシナリオの前提のどれかを変える必要があります。



信濃注：
　避けたいのは在日韓国・朝鮮人の方であろう。居場所を追われるのだから。
　日本としては、過去から現在に至る行状を考えれば、ハードランディングで追い出すことも「選択肢の一つ」。日本の針路は日本人が決めるもの。各国の理解を得られるか否かは、偏に事実・真実の拡散にかかっている。
　再び言うが、戦後７０年の清算をするにあたって、短期的（数か月～数年）な批判を恐れるだけではいけないのではないか。清算後、数十年～数百年に渡る、子々孫々に渡る利益の方が大事であろう。



（中略）

そうだ、いい忘れていました。

ハードランディングやむなしと書いている方々、
どこまで考えた上で書いているのでしょうか？
まさか、「反日勢力を追い出すためにはハードランディングしかない」、
その思い込みで書いていたりしませんよね？
ハードランディングは全ての問題を解決する魔法ではありません。
莫大な代償を伴います。
あなたの望む結末が得られる保証はありません。



信濃注：
　たとえどんな道を選んでも、自分の望む結末が得られる保証なんてない。未来は全て「未定」。ハードランディングであってもなくても、悪巧みをする輩はいる。まず走りだし、走りながら検証し続け、考え続け、対処していく以外に方法はない。
　個人的にはソフトランディングを望んでいる。日本政府も犠牲の少ないソフトランディングを望んでいるものと推察する。しかし、ソフト・ハードは日本人の考えだけで決まるものではない。襲われても黙って見ているだけということはない。従って、ハードランディングに備えるのは当然のこと。
（以上）



余命ブログ、2016年3月14日記事「513 有事案件アラカルト②」より抜粋して引用
（読者さん投稿とその回答）
　正直言って、戦前の日本を泥沼の戦争から抜け出せなくした大衆の発言を読んでいるようで不快でした。彼らの挑発に乗って過激な発言をしてたら、安倍総理の足を引っ張るだけなんだよ
ワック発行 加藤 康男氏著 ISBN978-4-89831-703-7
関東大震災「朝鮮人虐殺」はなかった!
の214ページに池田恒雄氏が正力松太郎氏から聞いた、自虐史観の元祖後藤新平が正力松太郎氏に語った不逞鮮人のテロを朝鮮人虐殺に書き換えた真相を語った言葉が次のように載っている。
　「正力君、朝鮮人の暴動があったことは事実だし、自分は知らないわけではない。だがな、このまま自警団に任せて力で押し潰せば、彼らとてそのまま引き下がらないだろう。必ずその報復がくる。報復の矢先が万が一にも御上に向けられるようなことがあったら、腹を切ったくらいでは済まされない。だからここは、自警団には気の毒だが、引いてもらう。
　ねぎらいはするつもりだがね」
　まさにこの通りで、彼らの目的は日本の世論を怒り一色にして彼らは被害者を偽装したうえで、世界を彼らの味方につけるのが今の作戦。対抗するには、その裏をかいたうえで、過去の悪事を暴いていかないと…。

．．．．．自警団で押しつぶしておけばよかったのだが．．．。
　先の先を読めぬ政治家をもつとこんなことになる。次の朝鮮人の暴動は殲滅しかないということだ。駆逐しないとまたわいてくる。
（引用以上）





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改訂履歴
※2016.3.18、解説追記（20：30）、冒頭※